サラリーマンAのブログ ~手に職と、ハッピーリタイアを求めて~

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Go To Eatとは?制度を知ってお得に活用しよう!

Go To Travelは知っている人が多いかも知れませんが、Go To Eatは10月に始まったばかりなので知らない人も多いのではないでしょうか。

今回はそんなGo To Eatについて調べた情報をまとめてみました。

私も利用していますが、外食するのであればおすすめの制度だと思いますので、制度を知ってお得に活用しましょう。

 

1.Go To Eatとは


「Go Toキャンペーン」の内の一つです。
Go Toキャンペーンは大きく分けて4つあります。


①Go To Travel

②Go To Eat

③Go To Event

④Go To 商店街

 

Go To Eatは②の部分となります。

Go To Eatは、新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴う外出の自粛等の影響により、甚大な影響を受けている飲食業に対し、期間を限定して需要喚起を図る官民一体型のキャンペーンです。

 

2.Go To Eatの種類


Go To Eatには種類があり、大きく2つに分かれます。


①プレミアム付食事券
②オンライン飲食予約


それぞれを詳しく説明します。


①プレミアム付食事券は、10月以降に準備できた地域から順番に販売される食事券です。
その地域でのみ使えるもので、1セット1万2,500円を1万円で購入できます。
購入制限があり、一回の購入当たり2万円分までとなっています。
おつりは出ないもので、販売は1月末まで、有効期限は3月末までとなっています。
プレミアム付食事券は、発行事業者ごとに販売場所や方法が異なりますので、入手したい場合には、その発行事業者からこれらの情報を確認する必要があります。


②オンライン飲食予約は、飲食予約サイト経由で、期間中に飲食店を予約・来店した場合に、次回以降に飲食店で使用できるポイントが付与されるというものです。
昼食時間帯は500ポイント、夕食時間帯(15時以降)は1,000ポイントが付与されます。
ポイント付与の上限は、1回の予約当たり10日人分までで、最大10,000ポイントとなっています。
こちらの期限もプレミアム付食事券と同じく、ポイント付与は1月末まで、利用は3月末までとなっています。

 

3.オンライン飲食予約の対象サイト


オンライン飲食予約では予約サイトそれぞれで独自のキャンペーンを行っています。

ポイント付与のタイミングや独自発行ポイントなど各社異なる対応となっています。

それぞれの内容をチェックしてお得な予約サイトを利用しましょう。

個人的には、通常の利用であれば「ぐるなび」、ワンランク上の利用であれば「一休」を利用します。

ぐるなびを利用する理由は、来店ポイントの高さです。

1人当たり昼は25ポイント、夜は100ポイント付与されますので、他の予約サイトと比べ、来店ポイントが高くなっています。(食べログも来店ポイントが高いですが、昼は25ポイントとなり、ぐるなびより若干劣ります。)

一休を利用する理由も同じく来店ポイントの高さです。

飲食代金の10%還元となっていますので、高額な飲食であればメリットを最大限に享受できるのではないでしょうか。

ただ、コース予約のみとなっていますので、その点は利用しにくくなっています。

その他の会社では、初回コース利用で20%還元が受けれるYahoo!ロコ、ポイント期限の長い食べログ、対象店舗の多いホットペッパーなどがあります。

いずれにしてもポイントの期限があり、その予約サイトでしか利用できないポイントが発生するため、予約サイトを絞って利用することが賢明ではないでしょうか。

 

(対象サイト13社)

 

www.gnavi.co.jp

tabelog.com

loco.yahoo.co.jp

restaurant.ikyu.com

gourmet.epark.jp

epark.jp

www.hotpepper.jp

www.favy.jp

toreta.in

www.ozmall.co.jp

retty.me

luxa.jp

hitosara.com

chefle.com

eguru.jp

 

4.まとめ

Go To Eatについてまとめてみましたが、いかがでしたでしょうか。

お得な制度であり、TVニュースなどで報道されている「無限ループ」という方法で、最初に一度現金を支払えば、その後はポイントで支払うことで延々とオンライン飲食予約の制度の恩恵を受けることも現在は可能となってしまっています。

制度の趣旨としては、飲食業の需要喚起を図るためというものですので、一部の利用者と店舗のみが制度の恩恵を受けるというのであれば、こちらは制度の見直しが入る可能性が高いので、今後の動向には注意が必要です。

コロナ禍で飲食業は最もダメージを受けている業種の1つだと思いますので、制度を賢く活用して、飲食業を応援していきましょう。